自社メディア・Webサイトの検索流入や問い合わせが伸びず、SEOコンサル会社へ何を頼めるのか迷っていませんか。
自社にあう依頼先は、課題の診断力・ヒアリング力にくわえ、提案を実行できる体制と成果の観点で選ぶのが基本です。
今回の記事では、SEOコンサル会社を選ぶための主な業務・選定基準・費用と契約条件・依頼後の進め方をまとめました。
アドバイスと実作業の境界がわかれば、見積もりを比較しやすくなり、契約後の役割の食い違いも減らせます。
本記事を最後まで読むと、自社の課題と予算にあわせて、改善を続けられる依頼先を選べるようになります。
SEOコンサル会社とは検索改善の課題と優先順位を整理する会社
SEOコンサル会社は検索改善の課題と優先順位を整理する依頼先で、アドバイスと実作業の境界や、成果の評価方法を理解して選ぶ必要があります。
- SEOコンサルティングのアドバイスと実作業の違い
- 検索順位と問い合わせを評価する目的
自社で実行できる作業と改善したい指標を整理してから、外注に必要な支援範囲を決めましょう。
SEOコンサルティングのアドバイスと実作業の違い
SEOコンサルティングのアドバイスは、検索で見つけられにくい原因を調べ、改善案と実行順を示す業務です。
診断では、ページの内容・Webサイトの構造・検索データなどを確認し、どの問題に手を付けるべきか説明します。
一方、記事の執筆・CMS（Webサイトの文章や画像を管理するシステム）の設定変更・開発を伴う修正は実作業に当たります。
SEOコンサル会社によっては制作や実装まで担いますが、アドバイスを依頼しただけでそれらが含まれるとは限りません。
社内に編集者や開発担当がいるなら、診断と優先順位の提案を外部へ頼み、実作業は自社で進められます。
実行する人手が足りない場合は、原稿作成・技術修正・公開作業の担当まで見積書で確かめてください。
外部のSEOコンサル会社に変更権限を渡す場合も、何をなぜ変更するのか説明を受け、社内で承認できる形にしておくと安全です。
検索順位と問い合わせを評価する目的
検索順位は施策を振り返る材料の1つですが、事業成果まで評価するには問い合わせなどの行動も見る必要があります。
たとえば、順位と検索クリックが伸びても、見込み客ではない検索キーワードからの訪問ばかりなら相談は増えません。
Google検索での表示状況を調べるSearch Consoleと、訪問者の行動を測るGA4（Google アナリティクス 4）を使い分けましょう。
検索での露出から問い合わせまで、各段階でどの指標をどこで確認するかを次の表に示します。
| 指標 | 確認先 | 判断できること |
|---|---|---|
| 表示回数 | Search Console | 対象ページが検索結果に表示された頻度 |
| クリック数 | Search Console | 検索結果から対象ページへ来た回数 |
| 問い合わせ完了 | GA4のキーイベント | 重要な行動として登録した問い合わせ完了数 |
表示回数が増えてもクリックが伸びないなら検索結果での見え方を見直し、訪問後に問い合わせが少ないならページ内容や導線を改善します。
順位が大きく下がった状態が続く場合は、対象ページの内容が顧客の疑問に答えているかも点検してください。
契約前に、どの問い合わせを増やしたいかを決め、現状値と計測方法をSEOコンサル会社へ共有しましょう。
参考：Google Search Console ヘルプ「検索パフォーマンス レポート」,Google アナリティクス ヘルプ「キーイベントの設定」,Google Search Central「検索流入が減った場合の調査」
SEOコンサル会社に依頼できる主な業務
依頼できる業務内容はSEOコンサル会社ごとに異なるため、自社の課題に必要な業務が見積もりへ含まれるかを先に見極める必要があります。
- Webサイトの課題分析とSEO診断
- 検索キーワードとコンテンツ戦略の設計
- 内部対策・外部施策の優先順位付け
- 施策の進行管理と効果の分析
診断から改善の振り返りまで、どの段階を社内で担い、どこをSEOコンサル会社に委託するか具体的に決めましょう。
Webサイトの課題分析とSEO診断
SEO診断は、検索結果に表示されない原因と、表示されても顧客に選ばれない原因を分けるところから始まります。
Search Consoleのページ登録レポートやURL検査を使えば、対象ページがGoogleに登録されているか確認できます。
登録を妨げる設定やサーバーの問題があれば、記事の表現を直す前に技術面の改善を優先してください。
また、検索クリックが減少した場合は、影響を受けたページと期間を分けて分析します。
検索需要の季節変動とWebサイト固有の障害では対処が違うため、全体の数字だけで原因を断定できません。
内容面では、顧客の疑問に答える情報が足りているか、自社ならではの経験や事実を示せているかを確認します。
診断を依頼する際は、調査するページ・使うデータ・納品される課題一覧と優先順位を明らかにしてください。
検索キーワードとコンテンツ戦略の設計
キーワード設計では、顧客が何を知りたい段階で検索するかを考え、作るページと直すページを選びましょう。
同じ商品でも、課題を調べはじめた人と発注先を比較している人では、入力する言葉と必要な説明が異なります。
検索回数の多さだけを追うと、自社の商品と関係の薄い訪問が増え、問い合わせへ結び付かない場合があります。
Search Consoleで既存ページの検索キーワードを確かめ、見つかっている情報と答え切れていない疑問を見極めてください。
新しい記事を作る前に、既存ページへ商品情報や具体例を補うほうが適切な場合もあります。
計画には、対象読者・ページの役割・扱う質問・社内の確認者を残し、制作後に見る指標まで決めておくと実行へ移しやすくなります。
内部対策・外部施策の優先順位付け
施策の優先順位は、検索への表示を妨げる問題・読者に足りない情報・実行に必要な負担から決めます。
たとえば、検索結果に表示したい重要ページへnoindex（検索結果に登録しないよう伝える設定）が付いているなら、記事を増やす前に解除が必要です。
robots.txtは検索エンジンの巡回範囲を指定するファイルで、重要なページを誤って遮断すると内容を読んでもらえません。
robots.txtとnoindexは役割が異なるため、変更前に対象URLを確認し、公開後もURL検査で意図した状態か確かめます。
技術的な問題がなくページが検索結果に表示されている場合は、検索意図と内容のずれや、顧客の判断に必要な情報の不足を確認します。
外部からのリンクに関する提案では、自然な紹介と、順位操作を目的とした購入や過剰な交換を区別してください。
Googleは不自然なリンク施策をスパムとして扱うため、手法を説明できない提案には注意が必要です。
同じ問題でも、影響するページが多く実装が軽い施策と、効果は大きくても開発が必要な施策では着手順が変わります。
自社の担当者と予算を踏まえ、対象ページ・理由・実行者をセットで確認しましょう。
参考：Google Search Central「noindexによる検索結果への登録制御」,Google Search Central「robots.txtの概要」,Google Search Central「検索スパムに関するポリシー」
施策の進行管理と効果の分析
継続支援では、提案した施策が実施されたかを追い、その結果から次の改善を決めます。
対象URL・変更内容・担当者・着手期限・公開日を記録すると、未実施の提案と公開済みの変更を混同せずにすみます。
公開後はSearch Consoleで対象ページの表示回数やクリック数を見て、検索上の変化を確かめてください。
問い合わせはGA4などで別に確認し、訪問が増えても相談が増えないならページ内容や導線を見直します。
検索結果への反映には時間がかかり、変更が必ず目立つ効果を生むわけでもありません。
報告書では実施内容・観測した結果・まだ判断できない点を分け、次に検証する仮説を明示してください。
SEOコンサル会社へ依頼する2つのメリット
外部の知見を取り入れるなら、目先の提案だけでなく、社内の判断がどう変わるかまで見ておくと効果的です。
- 外部の専門知識による課題と方針の整理
- 社内の改善判断に使える知見の蓄積
自社で不足する専門知識を明確にし、診断の根拠と判断方法も共有してもらいましょう。
外部の専門知識による課題と方針の整理
専門家の診断を受けると、社内では切り分けにくい課題を整理し、着手する順番を決めやすくなります。
たとえば、検索流入が落ちたとき、技術障害と需要の変化を混同したまま改修をはじめると効果の薄い作業に時間を費やしがちです。
ページ別の検索データと登録状況を確認して原因の候補を絞れば、必要な担当と作業を具体化できます。
新規公開やリニューアルの前なら、ページ構造を設計する段階で検索への影響を検討でき、公開後の手戻りも減らせます。
ただし、専門的な分析だけでは成果にならないため、提案に対象ページ・作業内容・優先する理由を求めてください。
実行可能な計画まで落とし込めれば、社内の担当者も次の判断に迷いにくくなります。
社内の改善判断に使える知見の蓄積
判断の理由とデータの見方を社内に残せる点も、継続して支援を受けるメリットです。
検索キーワードとページ別の変化を担当者と一緒に見れば、報告書の結論を受け取るだけで終わりません。
施策ごとに対象URL・変更内容・期待した効果と実際の結果を残すと、次に同じ問題が起きたときにも判断を再現できます。
問い合わせの計測方法まで共有しておけば、順位やクリックが伸びた後に、顧客の行動まで改善したか確認できます。
社内で改善を続けたい場合は、定例報告にくわえて判断手順の説明や研修が契約に含まれるか確認してください。
知見が蓄積すれば、軽微な更新を自社で決められるようになり、外部へ相談する範囲も絞れます。
SEOコンサル会社へ依頼する2つのデメリット
外部支援には費用と社内の実行負担が伴うため、契約前に滞りやすい点を把握しておく必要があります。
- 継続費用と社内調整の負担
- 提案を実行できない場合の停滞
支払いだけでなく、資料提供・承認・公開を担う人と時間を見込んでSEOコンサル会社への依頼範囲を決めましょう。
継続費用と社内調整の負担
SEOコンサル会社の継続支援では、委託費だけでなく、資料提供や施策の承認にかかる社内の時間も見込む必要があります。
一例をあげると、記事制作や開発変更がアドバイス費に含まれない契約では、提案後の実行費用が別に発生します。
見積もりは診断・定例会・制作・実装を分け、社内で担当する作業とあわせて比較してください。
また、変更が検索結果に反映されるまでには時間がかかり、すべての施策で成果が見えるとは限りません。
短期の順位上昇だけで費用を回収する前提は避け、実施状況と評価時期を契約前に決めると負担を管理できます。
予算や社内の余力が限られるなら、まず単発の診断で課題を絞り、実行体制を整えてから継続支援を選ぶ方法もあります。
提案を実行できない場合の停滞
SEOコンサル会社の提案が具体的でも、記事を確認する人や技術変更を公開する人がいなければ改善は止まります。
もし検索上の問題がわかっても、CMSの権限や開発会社との調整が必要な作業はすぐに実施できません。
SEOコンサル会社との契約前に、Web担当から開発担当・決裁者へ進む承認順と各担当の返答期限を決めてください。
実装や公開を担う人が足りない作業は、外部へ依頼できるかどうかと、その費用をあわせて確認してください。
Webサイトのコンテンツ改善でも、社内の商品知識や顧客の質問を提供できなければ、一般的な説明に寄りがちです。
そのため、自社の専門家が事実確認する時間を確保すると、正確で独自性のある内容へつなげられます。
提案が積み上がったときは、未実施の理由を予算・権限・人員に分け、着手できる施策から順番を組み直しましょう。
SEOコンサル会社を選ぶ5つのポイント
外注先の候補を比べるときは、過去の実績だけでなく、自社の課題を説明し実行へつなげる体制を確認します。
- 類似するWebサイトと課題の支援経験
- 分析根拠と優先順位の説明
- 担当者の専門性とコミュニケーション
- 実作業と社内担当者の分担
- 施策・データ・結果の共有方法
同じ資料と課題を候補へ渡し、SEOコンサル会社の担当者の回答と見積もりをこの5点で比べましょう。
類似するWebサイトと課題の支援経験
支援経験は業種名だけでなく、自社に近い課題をどう診断し解決へ進めたかで評価します。
同じ業界でも、新規のWebサイトと既存ページが多いWebサイトでは、直す場所も社内の調整も異なります。
候補となるSEOコンサル会社には、過去の案件で何を課題と見なし、どの変更を誰が実行したかを聞いてください。
検索順位や流入の数字だけでは、開始時の状態と施策の関係がわからず、自社で再現できるか判断できません。
対象となった顧客や測定方法も確認し、自社の目標である問い合わせに結び付く実績があるかどうかを見極めましょう。
公開できる事例が少ない場合でも、初期診断で自社のデータに基づいた仮説を示せるなら比較材料になります。
分析根拠と優先順位の説明
よい提案では、課題を示すデータ・原因の仮説・先に直す理由がつながっています。
検索クリックが落ちたなら、どのページと検索キーワードで変化したかを示し、需要の変動や登録上の問題も切り分ける必要があります。
SEOツールの点数だけで大量の修正を提案してくる場合は、公式資料と自社の検索データに照らして理由を聞いてください。
施策の優先順位には、期待できる改善だけでなく、対象ページの重要性と実装に必要な人手も関わります。
実施できない施策が最上位にあるなら、先に権限や予算を整えるか、着手順を調整したほうが進めやすくなります。
候補ごとに「何を根拠に、なぜ今直すのか」を同じ質問で比較しましょう。
担当者の専門性とコミュニケーション
SEOコンサル会社の実務を担当する人が、自社の事業と顧客を理解し、提案の理由を説明できるか確かめます。
検索の専門用語に詳しくても、商品が選ばれる理由や問い合わせまでの流れを理解していなければ、施策が事業目標から外れます。
面談では担当予定者に、事業の特徴や顧客の探し方について質問してもらい、課題の捉え方を見てください。
SEOコンサル会社の営業担当と実務担当が異なるなら、分析・定例報告・質問への回答を誰が担うかも確認が必要です。
検索結果の1位保証や、理由を説明しない短期成果の約束は慎重に見極めてください。
連絡手段と返答の目安にくわえ、施策が止まったときの相談先を決めておくと、社内の判断を進めやすくなります。
参考：Google Search Central「SEO担当者を採用する際の確認点」
実作業と社内担当者の分担
施策に関する作業分担は、診断から公開後の確認まで、担当者と承認者を工程ごとに決める必要があります。
次の表は、アドバイスを外部へ依頼し、制作と実装を社内で進める場合の工程別の分担例です。
| 工程 | コンサル側が担う作業の例 | 社内で決める作業の例 |
|---|---|---|
| 診断 | 検索データと課題の分析 | 事業目標・顧客情報の共有 |
| 記事 | テーマと改善方針の提案 | 商品情報の提供・原稿の承認 |
| 技術修正 | 変更仕様と優先順位の提示 | 開発担当の調整・変更の承認 |
| 公開後 | 検索結果の確認と次の提案 | 公開履歴の保管・予算の判断 |
外部のSEOコンサル会社が記事制作や実装まで担う場合も、社内の判断・承認は自社で担い、表の作業分担を契約内容にあわせて明確にしてください。
Search Consoleへのアクセスは、診断に必要な閲覧権限から共有し、設定変更が必要になった段階で権限と承認方法を見直しましょう。
契約終了後も経緯を追えるよう、変更したURLと判断理由を自社で保管してください。
工程ごとの担当が埋まらない候補なら、その作業を追加依頼する費用まで見積もって比較しましょう。
参考：Google Search Console ヘルプ「所有者・ユーザー・権限の管理」
施策・データ・結果の共有方法
SEOコンサル会社からの報告は順位表だけでなく、実施した変更とその結果、次の判断がわかる形で受け取ってください。
検索の表示回数・クリック数はSearch Consoleでページと検索キーワードごとに共有し、問い合わせはGA4のキーイベントで別に確認します。
対象URL・公開日・変更内容の記録は、数値の変化と施策の時間関係を追う手掛かりです。
成果が出なかった場合も、未実施だったのか、実施したがまだ評価できないのかを区別する必要があります。
自社がもとのデータと資料へアクセスできる形なら、SEOコンサル会社との契約終了後も改善の経緯を引き継ぐことができます。
月次報告の見本を見せてもらい、次の施策と担当まで示されるか確認しましょう。
SEOコンサル会社の費用と契約条件
費用は金額だけを見ず、診断・アドバイス・制作・実装のどこまで含むかを同じ条件で比べる必要があります。
- 単発診断と月額支援の料金体系
- 記事制作や実装が含まれる範囲
- 契約期間と追加作業・解約の条件
必要な成果物と作業担当を明らかにし、追加費用が発生する場面まで見積書と契約書で確認しましょう。
単発診断と月額支援の料金体系
一度課題と優先順位を整理したいなら単発診断を選び、実行と改善の振り返りを続けたいなら月額支援を検討しましょう。
次の表は費用の相場ではなく、候補から同じ条件で見積もりを取るための発注パターンの例です。
| 依頼の形 | 条件付き見積もり例 | 金額を分けて確認する項目 |
|---|---|---|
| 単発診断 | 対象URLを指定し、課題一覧・優先順位・説明会を1回依頼 | 診断費と説明会費の内訳 |
| 月額支援 | 対象URLを指定し、分析・定例会・施策管理を毎月依頼 | 月額費と初期診断費 |
| 月額支援と制作 | 月額支援に記事制作2本と公開作業を追加 | 月額費・記事費・公開作業費 |
たとえば、初月は「単発診断1件」、翌月からは「月額支援1か月分＋記事制作2本分」と分けて見積もれます。
単発診断は調査するURLの範囲・使うデータ・報告書の内容・説明会の有無で費用が変わります。
月額支援も分析・提案・進行管理のどこまで含むかで比較し、記事制作や開発変更が別料金なら実行費を足してください。
対象規模と支援範囲が違う見積もりは、月額だけで比べず、同じ条件で候補へ再提示してもらいましょう。
SEOコンサル会社へ単発診断と継続支援を依頼する場合の費用目安は、次のとおりです。
| 依頼内容 | 費用の目安 | 主な支援内容 |
|---|---|---|
| 単発SEO診断 | 20万円〜80万円/件 | 現状の調査・課題整理 |
| 月額コンサルティング | 10万円〜50万円/月 | 分析・改善提案・定例会 |
| 総合的なSEO支援 | 50万円〜100万円以上/月 | 広範囲の戦略・改善支援 |
金額は公開情報を基にした概算で対象ページ数や支援範囲によって変わるため、記事制作・実装費が含まれるかも確かめ、契約期間を通じた総額を比較しましょう。
参考：LOSTA「SEOコンサルティングの費用相場」
記事制作や実装が含まれる範囲
SEOのアドバイスに記事制作やWebサイトの実装が含まれるかは、契約ごとに異なります。
記事の場合は、キーワード設計・構成・執筆・編集・公開・更新のどの工程まで担うか確認してください。
自社の商品情報の提供や事実確認は、外部に制作を任せても社内の協力が必要です。
技術面では、テンプレート改修・リダイレクト設定・ページ登録の作業を分け、誰が変更権限を持つか確かめてください。
別の開発会社が実装するなら、コンサル担当が仕様を渡すだけなのか、公開まで進行を管理するのかで負担が変わります。
記事の修正回数・画像制作・追加取材と、実装後に不具合が見つかった場合の対応もあらかじめ支援範囲に含めるかどうかを決めておきましょう。
契約期間と追加作業・解約の条件
SEOコンサル会社との契約期間は、施策を実行し、結果を見て改善できるかという観点で選びます。
検索への反映には時間がかかるため、契約期間だけを根拠に順位や問い合わせの増加を保証する説明には注意してください。
最低契約期間・自動更新の有無・更新を止める通知期限は、契約書で必ず確認してください。
対象ページの追加・緊急調査・記事制作などで費用が増える条件は、単価または都度の見積方法と承認手順まで明確にしましょう。
解約時には、作成した資料・変更履歴・アカウント権限を誰が引き継ぐのかを事前に決めておくのが大切です。
継続を見直す時期に契約を変えられるか、未完了の作業をどう精算するかまで確認すれば、改善方針の変更にも対応しやすくなります。
SEOコンサル会社との支援を進める流れ
依頼後は、事業目標を共有し、診断から施策の実行と検証へ順番に進めると判断がぶれにくくなります。
- 事業目標と利用できるデータを共有する
- 診断結果から優先施策と担当を決める
- 実行結果を確認して改善方針を更新する
各段階で社内外の担当と次の判断日を決め、SEOコンサル会社からの提案だけで終わらない進行にしましょう。
事業目標と利用できるデータを共有する
SEOコンサル会社へ最初に伝えるべきなのは、検索順位の希望ではなく、誰からどのような問い合わせを増やしたいかです。
問い合わせの質や受注につながる条件がわかれば、検索で狙う疑問と優先するページを選びやすくなります。
Search Consoleの検索データとGA4の問い合わせ計測結果を提示し、現状の数値を同じ資料に基づいてSEOコンサル会社と共有しましょう。
計測が未設定なら、改善前の基準を作れるよう、問い合わせ完了など何を計測するか明確にしてください。
商品や顧客について社内でしかわからない情報も渡すと、公開情報だけに頼った一般的な提案を避けられます。
利用可能な予算・編集や開発の担当・承認にかかる時間を伝えれば、実施できる順番で計画を立てられます。
診断結果から優先施策と担当を決める
SEOコンサル会社からの診断結果は、課題の一覧を受け取るだけで終えず、最初に実行する施策と担当へ落とし込んでください。
検索に表示されないページなら登録状況を調べ、表示されているのに顧客へ届かないページなら内容や検索キーワードを見ます。
施策ごとに対象URL・問題の根拠・変更案と期待する変化を示してもらえば、必要性を社内で説明できます。
記事を直す場合は、顧客の疑問に答える情報を誰が提供し、誰が事実を確認するかを社内外で決めてください。
技術変更では、開発担当と公開の承認者を明確にし、SEOコンサル会社の役割が仕様提示にとどまるのか、実装まで含むのかを明確に区別しておきましょう。
実行日と確認日を一緒に決めると、施策が未着手のまま次の定例会を迎える状態を防げます。
実行結果を確認して改善方針を更新する
施策の公開後は、対象ページの検索データと問い合わせを分けて見て、次に何を変えるか決めてください。
Search Consoleでは、公開日を基準にページ別の表示回数・クリック数・検索キーワードを比較します。
問い合わせが増えない場合は、検索から来た人の疑問にページが答えているか、相談までの導線と計測設定に問題がないか調べてください。
なお、検索の数値が下がっても、技術障害と季節による需要変化では対策が異なるため留意が必要です。
施策による変更直後の上下だけで判断せず、比較する期間と対象ページを決めて変化を見てください。
実施済み・未実施・評価途中の施策を分け、目標に届かず改善余地も小さい施策は中止を含めて検討・判断しましょう。
SEOコンサル会社に関するよくある質問
SEOコンサル会社の名称や評判だけで判断しにくい点は、必要な業務と実行条件に置き換えて考えると整理できます。
- SEOコンサルティング会社とコンテンツSEO会社は何が違う？
- SEO会社のランキングだけでコンサルを選んでよい？
- SEOとPPC広告を併用する場合も相談できる？
- 海外のSEO consultantやSEO agencyへ依頼する際の確認点は？
自社の課題に当てはまる質問を選び、候補会社の回答を具体的な作業範囲と照らしてあらかじめ確認しておきましょう。
SEOコンサルティング会社とコンテンツSEO会社は何が違う？
SEOコンサルティング会社とコンテンツSEO会社の主な違いは、課題の診断と方針づくりを中心に頼むか、記事やページの制作を中心に頼むかという依頼目的です。
ただし、それぞれの呼び名だけでは業務の境界はわからず、診断から制作まで一緒に担う会社もあります。
そのため、自社に記事制作や改修の実行体制があるなら戦略・診断を強みとするSEOコンサルティング会社を選び、執筆リソース自体が不足しているなら制作まで担うコンテンツSEO会社を検討すると判断しやすくなります。
SEO会社のランキングだけでコンサルを選んでよい？
ランキングは候補を知る入口にはなりますが、それだけで自社にあうSEOコンサルティング会社は決められません。
なぜなら、ランキングの掲載順が示す評価基準と、自社が求める課題の診断力や実装支援の範囲は異なるためです。
候補のSEOコンサルティング会社には業界経験・過去の改善内容・成果の測定方法・担当者との連絡方法を尋ねてください。
同じ課題と依頼範囲を伝えて見積もりを取り、SEOコンサルティング会社の担当者の回答まで並べて比較しましょう。
SEOとPPC広告を併用する場合も相談できる？
SEOとPPC広告を併用する相談はできますが、広告運用まで同じSEOコンサルティング会社が担うかは契約次第です。
PPC広告はクリックに応じて費用を支払う広告で、広告費を増やしても自然検索の順位が直接上がるわけではありません。
広告と自然検索はそれぞれの表示回数・クリック数・問い合わせを見て、費用と成果を分けて評価します。
Google広告とSearch Consoleを連携すると、検索テキスト広告と自然検索の表示状況を並べて分析できます。
SEO担当と広告担当が別なら、対象キーワード・着地するページ・問い合わせ計測の定義を共有してください。
どの施策を誰が運用するかを明確にすれば、広告の成果をSEOの成果と取り違えずに判断できます。
参考：Google 広告 ヘルプ「検索広告とオーガニック検索結果の測定」
海外のSEO consultantやSEO agencyへ依頼する際の確認点は？
海外のSEOコンサルタントや代理店（agency）へ依頼する際は、対象国や使用言語における顧客理解・商習慣にくわえ、多言語ページの実装経験を分けて確認しましょう。
国内向けの検索順位の実績だけでは、現地の人が使う表現や検索上の疑問を捉えられるかわかりません。
問い合わせ窓口の言語や見積もり依頼の手順が現地の商習慣にあうか、現地の担当者と確認する必要があります。
複数言語のページを運用するなら、言語・地域別ページの対応関係を示すhreflangの設定と、各版のURL管理を扱えるか聞いてください。
また、キーワードを直訳するだけでなく、現地で商品説明の正確さを確認できる人も必要です。
提案書や報告書の言語・時差をまたぐ連絡時間・Webサイトの変更承認の手順も、SEOコンサルティング会社と事前に取り決めましょう。
参考：Google Search Central「多地域・多言語Webサイトの管理」
SEOコンサル会社は提案の実行と改善を続けられる体制で選ぼう
SEOコンサル会社は実績や費用だけではなく、課題の根拠を説明し、施策を公開まで進められるかで選びます。
診断・アドバイス・記事制作・技術実装のどこを任せるか決め、社内の担当と予算をあわせて見積もりを比較してください。
契約後は検索データと問い合わせを分けて見ながら、実施できた施策から改善方針を更新することが大切です。
まず自社のWebサイトで困っている点と使える予算を整理し、必要な支援範囲をSEOコンサルティング会社へ伝えましょう。
Webサイト改善や記事・コンテンツ施策については、SEO歴20年以上のメディア戦略LABの無料相談も活用できます。
課題と実行体制を伝えて相談すれば、提案を動かせる依頼先か見極め、無理のない改善計画を立てられるでしょう。
